こんにちは。株式会社K.OFFICEの奥休場です。
- 「動画コンテンツを制作したいがノウハウがない」
- 「自社に人材やリソースが不足しているので動画制作が進められない」
- 「動画制作は内製化と外注のどちらにメリットがあるのか知りたい」
といった悩みや疑問をお持ちの企業や担当者はいませんか。
今やコンテンツの主流になっている動画ですが、「自社にも取り入れたい」と考えてはいるものの、さまざまな事情で取り組めていない企業や担当者は多いと思います。
この記事を開かれたあなたもその1人ではないでしょうか？
視覚を利用した動画コンテンツの需要はより一層増えていく可能性が高く、他社と差別化していくためにも欠かせない項目になっていくことは間違いありません。
そこで、今回はノウハウやリソースがない企業でも動画コンテンツの制作を進めるための方法について、詳しく解説していきます。
結論、外注してしまえば自社の業務負担を増やさずクオリティの高いコンテンツ作りが可能です。
外注先となるパートナーの選び方や失敗しないためのポイントも解説していますので、ぜひ最後までご覧ください。
（もちろん、そのパートナーとして株式会社K.OFFICEを選んでいただけると幸いです）
1.動画に関する市場規模とは
今や動画コンテンツは多くの方にとって「当たり前」のモノになりつつあり、欠かせないコンテンツになっています。
企業がマーケティング施策を検討していく中でも、動画コンテンツは重要な立ち位置となる存在です。
まずは、動画コンテンツに関する市場や制作に関して理解を深めていきます。
1-1.動画コンテンツの重要性と市場動向
動画は広告やプロモーション、ブランディングにおいて欠かせないコンテンツになっており、文章や画像だけでは伝えられない有効性が魅力です。
大企業だけでなく、中小企業でも動画コンテンツを取り入れている傾向で、もはや導入できてない企業はある意味遅れを取っているといっても過言ではありません。
特に、動画配信市場と動画広告の市場規模は年々増加していて、マーケティング担当者は注目すべきポイントです。
動画配信市場は、2021年時点で7,000億円程度で、2024年には1兆円を突破するとも言われています。
また、動画広告に関しても2021年時点で4,000億円程度、2025年には1兆円を超える見込みです。
動画コンテンツの事業者は今後もより一層増える傾向で、コンテンツの多様化も進みます。
市場はさらに盛り上がりを見せるため、そこに乗じて動画広告を流す企業もより増えていくことで動画広告の市場も伸びていく構図です。
したがって、企業としても「動画コンテンツを導入するべきか」に悩んでいるのではなく、動画コンテンツを自社サイトやプロモーション等に導入する前提で「どんなコンテンツを制作するべきか」「そのコンテンツをどう制作すればいいのか」といった内容や品質に即座に注目すべきといえるでしょう。
今回の記事は、まさに動画コンテンツの「制作」に関して着目し、ノウハウがない企業に向けて「外注」のメリットをお伝えしている内容になっています。
1-2.内製化と外注の選択とメリット・デメリット
動画制作には「内製化（インハウス化）」と「外注」の2つの選択肢があります。
まずはそれぞれのメリット・デメリットを確認していきます。
| ■動画制作の選択肢 | ■メリット | ■デメリット |
| 内製化 | ・ノウハウを社内に蓄積できる ・コストを抑えられる ・自社社員のスキル向上 |
・クオリティの低下 ・制作スピードが遅い ・自社内の業務量増加 ・初期投資が必要 |
| 外注 | ・クオリティが高い（品質も安定） ・効果が期待できる企画力 ・制作スピードの早さ ・リスクの低下 ・効率化によるコスト削減 |
・外注コストがかかる ・依頼から納品まで一定の時間が必要 ・完成物の変更ができない |
もし、自社内で動画コンテンツに精通した部門や人員がいれば、予算の面から考えても内製化に大きなメリットがあるといえます。
しかし、多くの企業（特に中小企業）には自社内にノウハウがないケースのほうが多いでしょう。
長い目で考え、自社でインプットをしながら制作を進めていくことも可能ですが、品質と効果が発揮されるまでのスピード感を考えると効率が悪くおすすめはできません。
さらに、動画コンテンツのトレンドは移り変わりが早く、インプットが追いつかないケースも考えれば、プロに外注してしまうのが得策かつ効果を早く出していく秘訣です。
では、具体的に外注化のメリットを解説していきます。
2.動画制作の外注で得られる5つのメリット
動画制作を外注するメリットは、大きく分けて5つです。
- メリット1：コスト削減と効率化
- メリット2：高品質とプロフェッショナルリズム
- メリット3：時間とリソースの最適化
- メリット4：柔軟なクリエイティブとイノベーション
- メリット5：リスク軽減と安心感
詳しく見ていきます。
2-1.メリット1：コスト削減と効率化
動画制作はパソコンがあれば可能ですが、内製化するためには編集ソフトといった初期費用や人員など、それなりのコストが必要になります。
さらに、準備から制作まで時間的コストもかかってしまうデメリットもあります。
しかし、外注であれば無駄なコスト削減とコンテンツをリリースするまでの工程を効率化することが可能です。
2-1-1.初期投資の削減
動画制作を内製化する場合、編集ソフトや機材類を自社で用意する必要があります。
一方外注する形であれば、自社で動画制作に必要な環境を用意する必要もありませんので、必然的に初期投資は抑えられます。
そもそも、どれだけの初期費用がかかるかは選ぶソフトや機材に変わってきますが、企業のブランディングにも関わるコンテンツと考えれば一定以上のクオリティのあるソフトや機材が必要です。
そうなれば、数十万円の初期投資が必要になるケースも十分に考えられますが、外注であれば外注費以外は考えずに動画制作を進められます。
仮に今後動画コンテンツの制作を進める中で、社内のプロジェクトが打ち切りになったとしても、外注であれば無駄なコストが発生せしないのもメリットです。
2-1-2.運営コストの軽減と柔軟な予算配分
動画制作を外注すれば、日々必要になる運営コストの軽減が可能です。
具体的には、以下の運営コストが必要になると考えられ、軽減できる項目となります。
尚、運営コストは金銭面だけでなく、時間や人件費の部分も考える必要があります。
- 動画制作に必要とするツールの月額料
- 動画に必要な映像の撮影時間や材料集めにかかる時間
- 企画、制作、修正、管理等の時間的コストと人件費
- 動画コンテンツのデータ分析にかかるツール費用や時間的コスト
これらのコストは思った以上にかかってくるため、ノウハウがない企業ほど社内体制を圧迫する可能性があるでしょう。
外注は確かに安くはない「外注費」がかかりますが、総合的に見れば依頼した後は業務を丸投げできるので、社内では別の業務に集中できるなどメリットは大きいはずです。
また、内製化の場合最初に見えてこない費用も多く、予算を立てにくい不透明さがあります。
一方外注費であれば、費用が最初からハッキリしているため、柔軟に予算配分も可能です。
2-2.メリット2：高品質とプロフェッショナルリズム
これだけ動画コンテンツが増えているとなれば、いかに質の高いモノを作り提供できるかが鍵を握っています。
特に企業が提供するコンテンツは「質＝ブランディング」ともいえるため、できるだけこだわる必要があります。
また、品質には動画制作の技術だけでなく、コンテンツの企画力・編集力も問われてくるため、ノウハウが社内にない蓄積されていない企業は「外注」という選択肢は必須と捉えても良いかもしれません。
2-2-1.専門知識と技術の利用
品質の高い動画を作るには、専門知識と一定レベル以上の技術が必要です。
動画編集のスキルだけを見ても、
- カット
- テロップ挿入
- BGM挿入
- 色調補正
- ノイズ除去
- エフェクト挿入
に関する知識と技術が必要です。
また、動画制作と聞くと編集作業だけに目がいってしまいますが、他にも身につけておくべきスキルは多数存在します。
- 映像撮影のスキル
- 音響・照明スキル
- 企画力
- 構成力
最近はYouTube等を使えば、知識や技術に関する情報が溢れていますが、短期間で高レベルに達するのは現実的に難しいといえます。
外注してしまえばプロフェッショナルに最初から任せることができるため、品質に頭を悩ませることも少ないでしょう。
2-2-2.クオリティの保証
クオリティが常に安定しており、題材を変えたとしても同レベルの動画を作成できる保証があるのもメリットです。
自社にノウハウがなく、思考錯誤しながら動画制作を進めた場合、コンテンツの量を増やせば増やすと、「AとBの動画レベルに違いがある」などクオリティが安定しない可能性もあります。
また、知識や技術が追いついていない状態であれば、そもそも一定レベル以上のクオリティが伴わない可能性もありますが、外注であれば常にレベルの高い動画の完成が保証されます。
2-3.メリット3：時間とリソースの最適化
動画制作を内製化すると、時間とリソースを圧迫する可能性があります。
しかし、外注してしまえば余計な時間や手間をかけずに済むので、社内環境が最適化されるはずです。
では具体的に見ていきます。
2-3-1.社内リソースの有効活用
動画制作を外注すれば、社内リソースを圧迫せずコア業務に集中することが可能です。
動画コンテンツは、企画や構成作り・撮影・編集など多くの作業が必要になるため、内製化では社内の人材を多方面へ振り分ける必要があります。
さらに、最初からリソースが不足しているような企業であれば、より社内体制を悪化させるかもしれません。
外注は基本的に丸投げ（どこまでの業務を丸投げするかにもよる）することができるため、外注先とやり取りをする担当者を数名配置するだけで完結できます。
考え方によっては、動画制作における一部の作業を外注することで効率良く動画制作を進め、リソースを有効活用していくといった方法も可能です。
2-3-2.プロジェクト管理とスケジューリング
動画制作を外注することで、社内でプロジェクト管理や制作物に関する細かいスケジューリングをする必要がなくなります。
内製化の場合、企画から撮影、編集、リリース、分析など全ての作業を行う必要があり、各タイミングでプロジェクト管理を進めていくことになります。
加えて、スケジュールや進捗の確認など工数も多く、時間と手間は覚悟する必要があるでしょう。
一方外注の場合は、最初こそお互いの希望や考えなどを擦り合わせるために、ある程度の労力が必要になりますが、動き出してしまえば動画コンテンツの完成まで自社で必要な作業はほとんどないはずです。
2-4.メリット4：柔軟なクリエイティブとイノベーション
動画コンテンツの制作を依頼する相手は、ノウハウがない企業よりもプロフェッショナルであり経験は豊富です。
したがって、自社では思いもつかないような発想や切り口を持ち合わせている可能性が高く、より効果の高いコンテンツを生み出せるといえます。
2-4-1.クリエイティブオプションの拡大
知識と経験が豊富な外注先であれば、自社だけでは生み出せなかった発想を取り入れたコンテンツ作成が可能になります。
つまり、クリエイティブオプション（選択肢を増やす・広げる）の拡大につながるため、よりよいコンテンツが出来上がるはずです。
これだけ動画コンテンツが溢れている状況もあるため、クリティブ思考が重要かつ必要不可欠になります。
効果のあるコンテンツを作る上で、欠かせないポイントです。
2-4-2.最新トレンドへの迅速な対応
動画制作のプロに依頼すれば、最新のトレンドを取り入れたコンテンツの制作が可能です。
多くのユーザーへ届けるためにも、トレンドをどれだけ上手く取り入れるかは重要なポイントになるため、外注の大きなメリットといえます。
年々、トレンドの移り変わりは早くなっており、動画コンテンツに関しても日々変化している状況です。
正直トレンドを日々追うだけでも、相当な労力が必要になります。
ましてや、コンテンツを頻繁に更新する形であれば、常にトレンドを追いながら企画することになるので、多大なリソースを費やすことにもなるでしょう。
しかし、プロに外注してしまえば最新のトレンドを常に取り入れたコンテンツ作りの対応が可能になり、ユーザーに響きやすいモノを提供できるといえます。
2-5.メリット5：リスク軽減と安心感
専門家であるプロに依頼すれば、品質は常に保証されるだけでなく、自社のリスク軽減にもつながります。
また、動画コンテンツの内製化で失敗する例として、法律の理解が浅かったことで思わぬトラブルを引き起こすケースも。
見落としがちなポイントであり、外注の大きなメリットになるので、詳しく見ていきます。
2-5-1.品質保証とリスク管理
プロに依頼すれば品質は保証され、単発発注でも継続発注でも常に安定したクオリティが維持できます。
撮影、ディレクション、照明、カラリストなど、全ての工程にこだわりを持って制作してくれますので、素人が作るモノと差は歴然です。
確かに、最近は技術の進化が進んだことで、素人でもある程度の動画を作成することは可能ですが、日々映像と向き合っているプロが作るモノと比較してしまうと違いは大きく出ると思います。
また、動画は分かりやすい視覚という手段を使ってユーザーに情報を届ける形になるため、企業イメージに影響を与える可能性が十分にあります。
想定と大きく外れてマイナスイメージを持たれてしまうリスクを抱えることになりますが、これまでの実績蓄積された知識とノウハウがあるプロであれば極力リスクを抑えることが可能です。
2-5-2.法的な問題と著作権のサポート
動画制作において、著作権や肖像権に関するトラブルは非常に多く、理解が浅いと思わぬ事態を招くケースがあります。
例えば、撮影時にうっかり写ってしまった人物や建物を許可なしそのまま使用したことで、肖像権で訴えられてしまうなどがよくある事例です。
ちなみに、著作権と肖像権の定義を分かりやすく整理しておくと、
- 著作権：モノ（著作物）を作り出した人（著作者）に与えられる権利
- 肖像権：本人に許可を得ずに、顔や容姿といった個人を特定できる情報を撮影・描写・公表されない権利
となります。
動画内で使用する音楽やイラスト、画像などは著作権に触れないようにする必要もありますし、登場人物の肖像権も十分に注意する必要があります。
さらに、著作権は法律で肖像権は憲法で決められているなど、分かりづらい構図になっているため、専門知識は必須です。
もし、動画制作を内製化するとなれば、これらの知識を社内でインプットするのは手間であり、著作権・肖像権に触れていないか確認する作業も非常に面倒な作業になってしまうでしょう。
一方でプロに外注してしまえば、専門知識を前提に著作権・肖像権のサポートも得ながら進められるため、リスク回避につなげることが可能です。
3.効果的な外注パートナーの選び方
ここまで読んでいただければ、ある程度のコストがかかったとしてもトータルで見れば、動画制作は外注したほうがメリットは高いことが分かっていただけたかと思います。
ただし、注意すべきは「信頼できる外注パートナー」「効果が期待できる外注パートナー」であることが必要不可欠です。
現在、動画制作会社は数多く存在しているだけに、業者のレベルはピンキリといえます。
間違った外注先を選ばないためにも、最後にパートナーの選び方も解説していきます。
3-1.信頼できるパートナーの選定基準
パートナーを選ぶ際は実績を確認するのも重要な点ですが、それだけを頼りにして選定してしまうと適切な外注先を選べない可能性があります。
満足度の高い動画制作を進めるためにも、以下の7つをチェックするようにしてください。
| ■チェックポイント | ■選定基準（チェックすべき項目） |
| ①動画制作の実績 | ・どのような動画を制作してきたか ・どのような企業から依頼を受けてきたか ・これまで制作してきた動画による効果（具体的な数値） |
| ②動画の得意分野 | ・得意とする動画のジャンルや雰囲気 |
| ③動画制作に関する知識と企画力 | ・専門的な知識を有しているか ・イメージ通りの構成を提案してくれるか |
| ④パートナーとの相性 | ・レスポンスや対応時の相性 ・明確な提案や指示はあるのか |
| ⑤価格 | ・明確な価格提示 ・相場と比較した価格設定なのか |
| ⑥作業スピードとスケジュール | ・納品までの具体的なスケジュールの提示はあるのか ・作業スピードは適切か |
| ⑦動画制作以外の知識や対応 | ・マーケティングの知識 ・動画の活用方法に提案はあるのか ・見積額内での修正回数と範囲 |
上記に記載した項目の基準値は、発注する側の企業が求めている動画コンテンツの内容や方向性によって変わってくると思います。
パートナーを選ぶ前に、基準値を自社内で明確にしておくと良いでしょう。
ちなみに、単に動画制作のレベルだけでなく、動画に関するマーケティングなど市場を理解した上で独自の戦略を持っているパートナーを見つけられると満足度の高い動画制作が期待できます。
3-2.コミュニケーションと契約のポイント
パートナーを決める際に重要となるのが、「コミュニケーションが円滑に取れる相手なのか」という点です。
コミュニケーションがスムーズに取れない相手はストレス度が高いだけでなく、イメージや意向が上手く伝わらず、納得のいく動画が完成しない可能性があります。
また、コミュニケーションを取る中でレスポンスもチェックしてください。
レスポンスが遅い場合、スケジュールの遅れや対応力に関して不安要素があるため注意が必要です。
コミュニケーション力を確認する方法として、こちらのイメージを伝えて構成案を契約前に提示してもらいましょう。
まずはテキストベースでもいいと思うので、ストーリーなど動画の全体図が分かるモノを提示してもらって、イメージ通りかチェックしていきます。
構成案の確認によって、知識量や企画力、技術力のチェックも可能です。
契約に関するポイントとしては、
- 必ず2社〜3社から見積もりを取って比較しておく
- 追加費用になる項目と費用の確認
- 見積もり内での対応範囲
の3つを確認しておくのが大切です。
特にオプション周りは後々のトラブルに発展する可能性がありますので、入念にチェックしておきましょう。
例えば弊社の場合は、企画FIX後の編集段階の修正に関しては、軽微なものを除き2回まで、とさせていただいており、それ以降の修正に関しては追加費用となります。
中には修正無制限でうたっている会社もありますので、そういったところと色々比較してみるといいでしょう。
まとめ
いかがでしたでしょうか？
動画コンテンツに興味がある企業も多いと思いますが、自社にノウハウやリソースもなく、初めの一歩が踏み出せないケースも多いと思います。
もし社内に対応できそうな人材が眠っているのであれば、外部とのやり取りや発注コストがかからないメリットもある内製化にチャレンジしてみるのも一つの方法です。
ただし、多くの企業が「人材が足りていない」「現状で手が一杯」といった形だと思いますので、発注コストがかかっても外注してしまうのをおすすめします。
スピード感も違いますし、動画のクオリティにも大きな差が出るはずです。
株式会社K.OFFICEでは課題や予算に合わせて最適な動画制作やマーケティング、クリエイティブのプランニングをご提案します。
これまで、企業や行政のTVCM制作やWEBサイトの企画、制作ディレクション、雑誌の編集・ライティングなどの数多くの制作業務に携わってきた実績と知見がありますので、多角的な視野を持ってあなたの企業をサポートいたします。
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